先読み&深読み 経済トレンドウォッチ

東京五輪で変わる!日本社会と伸びる企業の条件 経済アナリスト 田嶋智太郎

経営

記事保存

日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。

既知のとおり、前回の東京五輪が1964年に開催されてから早や50有余年という年月がたとうとしている。その後の高度経済成長下で設(しつら)えられた様々な社会インフラのなかには、かなりの老朽化が進んでいるものも少なからずあり、全体として建設ストックのスクラップ&ビルドは今後しばらく続くものと見られている。

もちろん、そのきっかけとしての「東京2020大会」が今後担って行く役割は極めて大きく、間違いなくわが国の経済社会の状況は様変わりすることとなるだろう。それは、単に都市部の再開発が一段と進んで街の景観が一変するなどといったことだけに留まらず、広く人々の考え方や生き方そのもの、あるいは企業経営の方針や手法などに関しても大きく変わって行く可能性がある。

マサチューセッツ工科大学(MIT)メディアラボ所長の伊藤穣一氏は、かねて「"空気"がムーブメントをつくる」と考え、とかく日本人は「場の空気」に触発されて何かを起こす傾向があり、その意味で「東京2020大会」は新しい文化やムーブメント、価値観などを生み出すまたとない機会になるとの考えを披露してきた。

そんな伊藤氏は近著『教養としてのテクノロジー』(NHK出版刊)のなかで「人間はこうした変化のタイミングが訪れると、無意識に<センシビリティ>を変える」「新たなムーブメントの芽はそこかしこに見え始めている」などと述べたうえで、それが「どのようなものであるか」を考えるための1つのヒントとして、米国の「ミレニアルズ」(2000年以降に成人となった1980~90年代生まれの世代)を対象としたある調査の結果に注目している。果たして、それはどのような結果であったのか。果たして、五輪後の日本の経済社会はどのような変化を遂げて行くのか。米国の事例なども参考にしながら、ここで考察しておきたいと思う。今月の要点を図表1に示す。

記事保存

日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。

経営

新着記事

もっと見る
loading

閲覧履歴

    クリッピングした記事

    会員登録後、気になる記事をクリッピングできます。