ソーシャルメディアの代名詞ともいえるフェイスブックのデイリー・アクティブユーザー数（1日にサービスを利用する人数）は9億3600万人にも及ぶ（2015年3月期時点）。そのフェイスブックの収益源は何かといえば、もちろんインターネット広告である。
今回は、ソーシャルメディア企業の収益を支えるインターネット広告業界の変化について考えてみたい。ソーシャルメディア（インターネット広告関連企業）各社の株価や業績、決算時のマネジメントのコメントなどから、インターネット広告ビジネスの将来を探る。株価の推移などを見ると、売上高の9割をインターネット広告に依存するグーグルの成長力にも、陰りが見え隠れする。
株価を左右する「アクティブなコミュニティー」の有無
まずは、有力なソーシャルメディアのユーザー規模について見てみよう。フェイスブックとツイッターはマンスリー・アクティブユーザー数、リンクトインはマンスリー・ユニーク訪問者数で比較してみる。
下図を見れば明らかであるが、フェイスブックの月間利用者数が圧倒的に多い。フェイスブックがすでに約14億人に達するのに対して、ツイッターが3億人、リンクトインが9700万人である。
こうしたソーシャルメディアに流れるインターネット広告には、「大勢の利用者に共有（シェア）される可能性がある」という特徴がある。これが従来のディスプレイ広告やリスティング広告（※）との大きな違いである。シェアされることで、広告主の期待以上に多くの人の目に触れる機会が生まれる。結果、広告の効率が良い、または費用対効果が高いということにもつながる。
（※）検索連動型の広告。グーグルやヤフーなどの検索サイトでユーザーが検索したとき、その検索結果と一緒に表示される広告を指す。ユーザーが指定した「検索キーワード」に関連する広告が表示される。
